
住宅や非住宅のエネルギー消費量の基準値に対し、設計の数値を出したいから省エネ計算が必要です。
建物の規模や用途に応じて算出されるもので、三誠株式会社では独自のシステムによって正確な数値の算出を行っています。
省エネ計算は建築物省エネ法によって義務付けられており、該当する建物はすべて申請や届出をしなければいけません。
自社内で計算が難しい場合には、計算代行の利用が必須となるでしょう。
省エネルギー適合性判定においては申請時の審査はもちろんのこと、適合通知書が交付されたあとにもチェックが行われます。
これは設計図書通りの工事が行われたかどうかを確認するもので、省エネ関連の項目に関して現場で変更があった場合には軽微変更手続きなどが求められます。
申請に加えて軽微変更手続きや計画変更にも対応できるのが、三誠株式会社の強みでしょう。
非住宅の省エネ計算で採用されている計算方法は主に2種類で、三誠株式会社ではモデル建物法をメインに採用しています。
モデル建物法は一般的な申請と届出義務の履行には十分な計算方法となっており、費用や工事監理といったコストの面でも優れています。
一方で、より詳細な計算を行う標準入力法の採用可能です。
標準入力法はモデル建築法に比べてさらに細かな評価が行われ、すべての設備が対象となります。
建物の省エネ性能をさらに詳細に評価したいといった場合には、標準入力法での計算を頼むこともできるでしょう。